前半で経営戦略の理論的歴史を追っていった後、後半で理論と実践の間について検討するみたいな感じ。
原論という言葉に弱いので、ちょっと期待しすぎたかも。繰り返すが、よくまとまっているとは思う。
ブッカー賞の最終候補にもなったカズオ・イシグロの代表作なので、読んだことがある人は多いかもしれない。わたしは前情報ゼロで読み進めた。
キャシーはヘールシャムという寄宿学校のようなところで生まれ育っている。孤児院のようなものかも。でもはっきりとはわからない。親はおらず、寮のようなところで多くの子供が一緒に生活している。舞台がどこか、時代がいつかもわからない。カセットテープが出てくることから、1970年代〜1980年代あたりのイギリス(カズオ・イシグロがイギリス人なので)の片田舎なのかなと漠然と想像したりした。しかしキャシーの語りからは「交換会」「介護人」「保護官」といった独特のワードが出てくる。それらに付随する独特の慣習も。もしかしたら、新興宗教が作った閉鎖的なコミュニティなのかもしれない。アメリカなんかにも幾つかあるって言うね。
その想像が当たっているか?
けっこう知られているようだが、ネタばらしはやめておこう。一応補足しておくと、中盤に差し掛かったあたりで情報量がぐんと増えて、おぼろげながらキャシーたちの置かれた状況が何となくわかってくる。
何とも言えない。
読みながら幾つか感じたことがある。まず、これは原文だけでなく翻訳者の功績でもあると思うが、平易でとても読みやすく、しかも静かで美しい、抑制された文体だということ。わたしが個人的にとても好きな文体だ。
もうひとつ、過去のことを語っているからというのもあるが、本人の体験談なのにも関わらず、ちょいちょい、はっきりとは覚えてないんですが……とか、いま思うと……とか、確か……といった不明瞭な語りが出てくる。ミステリでたまに出てくる「信頼できない語り手」が自分自身って奴なのかな、比較的新しい小説技法上の試みなのかも、とか思いながら引き続き読み進める。
クライマックス。厳密なミステリというわけではないものの謎の多い小説なので、あまり具体的な話はしないが、それでもクライマックスと呼べるシーンがある。わたしは読みながら、物凄く感情を揺さぶられた。
揺さぶられる……他にどう言えば良いだろう?
ずいぶん手に取るのが遅くなってしまった。これは多くの人間が読むべき小説だ。
巻末では柴田元幸が解説を加えているが、カズオ・イシグロは「記憶は捏造する」「運命は不可避である」といった中心的テーマで繰り返し創作しているそうだ。本作に捏造というべきものがあったかどうかはよくわからなかったが、上で書いた「信頼できない語り手」という感想も、あながち外しているわけではなさそうだ。
まとめると以下のようになる。
歴史的経緯には正直あまり関心がないのだが、経済思想と政治思想をセットで解説すると意外に全体像が掴みやすい。その意味では、本書を必ずしも全部読まなくても、前半の3分の1ぐらいを読むだけでも価値は十分あるかもしれない。
それにしても日本の政党を思い返すと、ほんとこうした思想と切り離されているよね。
同様に、変革のプロセスや変革者(チェンジリーダー)の条件もシンプルにモデル化。
小森哲郎『企業変革の実務』のようにプロセスを詳述するよりも、こうやってモデル化してくれた方が読み手としては理解しやすい気がする。ただし著者は、「ゆらぎ」「ずらし」「つなぎ」といった著者独特の用語で説明することが多いので(著者の他の本でも出てきます)、慣れが必要かも。
『盤上の夜』『スペース金融道』等、面白いなと思う作品も多いので期待していたが、個人的には物足りなかった。
最初は、もう少し長くても良かったんじゃないかと思ったのだが、本質的には分量よりも密度の問題だと思う。もっとヒリヒリとした心理戦だとかが読めた方が良かったのかも。
コンサルの主戦場である「問題解決」の7ステップを整理。
その上で、特に重要な最初の2ステップにフォーカスして以下の能力を解説。
著者は「フレーミング力」と呼んでいるが、要するにフレームワークについての解説。10年前「フレームワーク本」が流行ったが、わたしは定期的に「フレームワークを覚えるだけでは使いこなせたことにはならず、意味がない」という旨を言ってきた。理由は幾つかあるが、よくあるフレームワークそのものを使っても「So What?」になるケースが多く、フレームワークそのものから示唆を出すのではなく、あくまでも抜け漏れ防止だったり、ディスカッションを円滑にするための叩き台に過ぎないケースが多い、というのがわたしの考えである。
著者の豊富な経験からも似たような示唆を導出したようで、例えばPEST分析については「マクロ環境を整理するフレームワークとして(略)効果的」「ただし、そこから新しい洞察が生まれることはない。あくまで確認」と書いている。また同様の理由で、SWOT分析は「使ったことがない」、ファイブフォース分析も「ほとんど使わない」、バリューチェーンも「自社の活動に限定してとらえてはならない」と書いている。全く同意である。
一方、アンゾフの成長マトリクス(市場と商品を両軸にとり、それぞれを既存と新規に分ける2×2のマトリックス)やボスコンのPPM(プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント/市場成長率とマーケットシェアを両軸に取った2×2のマトリックス)は非常に使い勝手が良いと評価している。というか、2×2のマトリックスの縦軸と横軸をどう定義するかがポイントだと言っている。こちらも同意である。何も考えずに既成のフレームワークを持ってくるよりは、縦軸と横軸をどう整理すれば自分たちやクライアントの頭がクリアになるかに集中するのが良いと思う。
分析の切れ味について解説したパートだが、冒頭、やや気になる表現があった。
私がマッキンゼーにいた頃、あるとき、非常に優秀な新人が入ってきた。かれは、新卒だというのに、「この問題を、どう分析する?」とこちらが尋ねると、「名和さん、それは質問が間違っています。どういう答えを出したいか言ってください」とくる。「イエスとノー、どちらの答えがいいですか? どちらでも分析してあげます」と。すごいやつが着たものだと思ったものだ。つまり、先に仮設を示せ、と言ったわけだ。分析の本質をはなからつかんでいたといえる。
著者はこれを分析の前提となるファクト(事実)についての勘所を踏まえた優秀な振る舞いだと言いたいようだが、わたしの考えは違う。これは狭義のコンサルとしては優秀なのかもしれない。しかしわたしが目指すクライアントファーストのコンサルではないと思った。この新人が言っているのは、仮説ではなく、結論ありきでデータを都合よく取捨選択し、解釈しますと言っているに過ぎない。著者は「一番ずるいファクトのつくり方は、インタビューだ」と書いているが、わたしは著者の例示した新人のようなスタンスが、最もずるいファクトの作り方だとわたしは思う。
問題解決の最大のキモは、前述の7ステップの冒頭の2ステップである問題の定義と構造化にある。一方、終わりの2ステップであるFindingsの統合と提言も重要であるため、そこにフォーカスしたのが本章。
第八章までは基本技だったが、ここでは超一流コンサルのスゴ技から学ぼうというもの。アウト・オブ・ボックス、EQやJQ、右脳と左脳のジョイント力、真善美、システム思考、非線形思考、トレードオンなどなどが挙げられている。要するに要素分解して局所的に治療する、ロジカルシンキング偏重型のコンサルでは超一流にはなれないよ、というもの。
大前研一のエピソードが豊富なのが面白かった。
コンサルを目指す人、コンサルを超える人、社会課題を解決したい人、それぞれに対して本書の内容を総括する形で方法論を整理したパート。
第1部「会計を使いこなすための基礎知識」では、基本(B/S、P/L、キャッシュフロー計算書など)を整理。
第2部「財務分析のための会計」では、実数法・比率法・指数法などの分類を整理すると共に、収益性分析・安全性分析・キャッシュ・フロー分析などなどを紹介。指数法によるレーダーチャーの事例が載っていたが、具体例を見るとけっこうイメージが湧いた。
番号 | 比率 | ウエイト | 標準比率 | 実際比率 | 評価点数 |
---|---|---|---|---|---|
① | 総資産利益率 | 15.0 | 0.8 | 1.2 | 22.5 |
② | 売上高利益率 | 3.0 | 0.7 | 0.6 | 2.6 |
③ | 総資産回転率 | 2.0 | 1.2 | 1.1 | 1.8 |
④ | 流動比率 | … | … | … | … |
… | … | … | … | … | … |
第3部「経営のための会計」では、原価計算や予算・業績評価について整理。部門別損益計算の方法や、社内売上と振替価格の方法について触れていたのは面白かった。いわゆるトランスファープライシング(TP)の話なのだが、初学者にもわかりやすいと思う。
最後に第4部「企業価値評価のための会計」という章が載っていたのも面白かった。会計の入門書でリスク計測やバリュエーションのキホンが載っていること自体やや違和感があるけれど、インカム・アプローチ(継続的な事業収入を前提としたフローの企業価値を測定:DCF法や年買法など)、マーケット・アプローチ(株式市場での同業他社の取引価格を基礎にして企業価値を測定:類似会社比準法・類似取引法)、コスト・アプローチ(企業を即時清算したと仮定した清算価値つまりストックの企業価値を測定:時価純資産法)の整理およびアプローチごとの評価方法は、会計知識の応用と捉えれば初学者にも有益だと思う。
著者は現代貨幣理論(MMT)の考えに立脚しているのだが、著者によれば、難解と思われているMMTの要諦は(貨幣について正しい理解をしてさえいれば)シンプルである。
MMTは、「自国通貨を発行する政府はデフォルトに陥ることはあり得ないから、高インフレにならない限り、財政赤字を拡大しても問題ない」という単純明快な理論です。
日本は自国通貨(円)を発行し、国債をすべて円建てで発行していますから、デフォルトすることはあり得ません。
しかも、高インフレどころか、その反対のデフレです。
したがって、MMTによれば、日本は、何の心配もなく、財政赤字を拡大できるというわけです。
わたしも、財源がどうのとか、財政健全化がどうのというのは、ずっと正しいと思っていた。
だが、著者の言うように、国家の赤字と企業・個人の赤字を一緒にするのは違うような気がしている。
日本は、巨額の財政赤字を抱えています。GDPに占める政府債務残高は、平成30年度には、ついに240%近くにまで迫っており、主要先進国と比較しても、最悪の水準になっています。
これは、財政危機にあるギリシャやイタリアよりも、はるかに大きい値です。
それにもかかわらず、日本は財政破綻に陥っていません。
これは、なぜなのでしょうか。
(略)政府は、自国通貨発行権を有するので、自国通貨建て国債が返済不能になることは、理論上あり得ないし、歴史上も例がありません。財政破綻(債務不履行)の事例は、自国通貨建てではない国際に関するものです。
自国通貨建て国債が返済不能になることはないので、財政赤字の大きさ(対GDP比政府債務残高など)は、財政危機とは関係がありません。
財政赤字を拡大し続けると、いずれインフレになります。
そのインフレが過剰になった場合には、その時こそ、歳出削減や増税によって、財政赤字を縮小させる必要があります。
つまり、財政赤字の大小を判断するための基準は、インフレ率(物価上昇率)なのです。インフレ率が高ければ、財政赤字が大きい。逆にインフレ率がマイナス(デフレ)であれば、財政赤字が足りない。そう判断すべきなのです。
さて、平成日本は、ずっとデフレでした。ということは、平成日本の財政赤字は大き過ぎたのではなく、小さ過ぎたということです。
通貨発行権を有する政府は財政破綻に陥りません。ということは、政府は、税によって財源を確保する必要がないということです。
したがって、税は、財源確保の手段ではありません。物価調整や所得再分配など、経済全体を調整するための手段なのです。
下線部はわたしが引いたものだ。
かなりのマインドチェンジが必要だが、何となく著者やMMT理論の言っていることは、妥当な気がするのである。
京都大学大学院教授の藤井聡氏、経済評論家の三橋貴明氏、そしてジャーナリストの堤未果氏たちは、「令和の政策ピボット」という運動を始めています。文字通り、平成から令和への転換にあたって、政策の「ピボット」を図ろうというわけです。
この「令和の政策ピボット」が掲げる経済政策は、基本的に本書のスタンスに非常に近い。また、「令和の政策ピボット」が始まるのより少し前に、立命館大学教授の松尾匡氏たちが「薔薇マークキャンペーン」という運動を始めました。この「薔薇マークキャンペーン」が掲げる経済政策もまた、積極財政をはじめとして、本書のスタンスと共通するところが多い。
いずれも今のところ、わたしが全面的に賛同することはない。例えば、令和の政策ピボットの政策は基本的に違和感がなかったのだが、「反グローバリズム」の標語は狭量な外国人差別を誘発しそうなリスクを覚えた。また薔薇マークキャンペーンの労働組合活性化みたいなのもわたしはピンと来ない。けれど、いずれも反緊縮財政を訴えており、一定の関心を持ったのでリンクを張っておく。
目からウロコが落ちる 奇跡の経済教室【基礎知識編】 (ワニの本)
上記は、本書の前半(第1章〜第3章あたり)で書かれていた主張である。
わたしも何となく規制緩和・民営化・グローバル化などは盲目的に信じてきたところもあるので、これまでの常識・感覚とは異なる説明である。しかし、いざ体系的に説明されると、100%とは言わないでもスッキリ来るところもある。
著者の言う通り、企業経営と国家運営を同列に考えるから上手く行かないところが出てくるのであって、国家は通貨を発行できるのだから、企業と国家を同一視してはならないということなのだろう。
さて、ここで「貨幣」と書いたが、これまで名だたる経済学者や政治家や官僚が上記のような当然の(と著者が考えている)事柄を見抜けず、デフレ下でインフレ対策に邁進してきたかと言えば、貨幣に対する本質的な理解が足りていないからで、主流派経済学には貨幣の正しい理解を織り込んでいないそうである。
後半では、正しい貨幣理解を織り込んだ「現代貨幣理論(MMT)」を概観するとともに、間違った施策を実行し続けてきた主流派経済学者や日銀などを批判する……と、このような構成である。
まずはデフレを脱却する必要があるし、著者の説明を聞くうちに、デフレ下を想定した経済理論というのは少なかったのだろうなと思った。保護主義と聞くと、悪いもの・古いものという感覚がパッと頭に浮かぶが、著者の言う通り、デフレ脱却には重要な視点であろうと感じた。
amazonの絶対思考 常に、「普通という基準」を作り変える (扶桑社BOOKS)
事業ドメインや意思決定文化など非常に詳しく説明されている。
個人的に最も気に入ったのは、時折聞く「パワポ禁止」について詳しく書かれていることだ。パワポは要点だけを箇条書きにして重要であるが細かいことを口頭説明にしたり、グラフやアニメーションでプレゼン上の工夫(という名の印象操作)をすることで逆に作成者の主観を過剰に押し付けることになっている、という指摘には同意する。またわたし自身、パワポは見てくれの綺麗化にかなりの時間をかけているのと、パッと見で理解してもらうために情報を削ぎ落としていることから、結局は文章で数ページ書いた方が実は生産的なんじゃないかと考えるようになっている。
アマゾン社内のビジネスドキュメントは、「Narrative」(ナラティブ=物語)と呼ばれるA4で1ページの「1ページャー」、もしくは6ページの「6ページャー」のメモのどちらかにまとめることになっている。
報告書など社内で提出するほとんどのドキュメントは1ページで簡潔にまとめる。年度ごとの予算であったり、大きなプロジェクト提案などは6ページにまとめるのが基本的なルールだ。ドキュメントの内容はどんなトピック(論ずるテーマ)かを示す見出しと、トピックを説明する文章のみ。詳細な数字や、補足情報が必要な場合は別途「Appendix」(添付資料)として、枚数にはカウントしない。
6ページャーが提案される会議では、冒頭のおよそ15〜20分間、まずは全員がドキュメントを読むための時間にあてられる。静まったミーティングルームで参加者が黙々とドキュメントを読む雰囲気はかなり緊張感が漂っている。
その後、基本的にはページごとにドキュメントの提案者であるオーナーが出席者からの質問に答えながら、さまざまなフィードバック、アドバイスを通して議論を重ねていく。当然「Dive deep」(深堀り)の質問が相次ぐことがほとんどなので、提案者にはどんな質問にも理論的な回答ができるようにプロジェクトの細部まで把握、理解をするのと同時に、提案内容に共感を得るための説明能力や説得力が求められることになる。
アマゾンが上記のように、このようなメモを作成して議論するプロセスを取り入れているのには、大きく5つの目的があるそうだ。
さもありなんという感じだが、特に2点目の「質の高い質問とディスカッション」は効果的だと思う。これはクライアントと言うよりも社内の上司の方が当てはまるが、プレゼンを最後まで聞かず、表層的な疑問に表層的に質問してくる人が本当に多い。まずじっくり最後まで読むか聞くかして、その上で質問する方がよほど生産的である。本気で「冒頭のおよそ15〜20分間、まずは全員がドキュメントを読むための時間」を取り入れようかと考えながら読んだ。
なお、1ページャーと6ページャーは内容ごとに構成がテンプレート化されており、代表的なものが紹介されている。
1ページャー [Progress report](経過報告)の場合
- Introduction(序論、まとめ、結論)
- Overview of Plan(プランの概要)
- Review of Progress(進捗状況)
- Changes in Plan Since Last Update(前回の報告からの変更、変化)
- Overview of Risks(リスクの概要)
- Next Steps(次のステップ)
6ページャー [Project proposal](プロジェクト提案)の場合
- Part1 : Press Release1 pager(プレスリリース1ページャー)
- Part2 : Main Document6 pager(メインドキュメント6ページャー)
- Introduction(序論、まとめ、結論)
- Customer Need(顧客のニーズ)
- Market Opportunity(マーケットのオポチュニティー)
- Business Case(ビジネスケース)
- Risks(リスク)
- Estimate of Effort(概算の開発期間)
- Timeline(ローンチスケジュール)
- Resources Required(必要なリソース)
- Part3 : Q&A(想定問答集)
- Part4 : Appendices(添付資料)
- Part5 : Financial Model(財務モデル、PL損益計算表の試算)
構成やコンテンツを社員に考えさせるのではなく、様式に沿って説明させる方が、判断する側も楽ということなのかもしれない。
Amazonのやり方は、色々と示唆があるなあ。
図解 人材マネジメント入門 人事の基礎をゼロからおさえておきたい人のための「理論と実践」100のツボ
incubator.hatenablog.com
incubator.hatenablog.com
incubator.hatenablog.com
incubator.hatenablog.com
incubator.hatenablog.com
incubator.hatenablog.com
incubator.hatenablog.com
内容は『人材マネジメントの壺』と重複するところもあり「ふーん」という感じで読み進めた。個人的に『人材マネジメントの壺』と内容が重複していると思っただけで、決して悪いわけではないので、人事コンサルや人事企画の若手が最初の一冊目として手にとっても別に悪くはないと思う。著者は制度人事を中心に、しっかり勉強されている方だと思う。
なお本書の最後に初学者のための「推薦図書」を挙げているが、『人事の成り立ち』、楠田丘『職能資格制度』を挙げているのは「わかっているなー!」という感想を持った。視野の狭い人事屋にならないよう、入山章栄『世界標準の経営理論』、野中郁次郎+竹中弘高『知識創造企業』あたりを挙げているのも個人的には納得(ちょっと難易度が飛ぶ気がするけど)。
著者が挙げていた『HRMマスターコース』も読んでみるか。
もうひとつは、新規事業においてはとにかく顧客と何度も会って仮説検証することを繰り返せという点。300回は会って仮説検証せよと書かれていた。なるほどと思うと同時に、これだと圧倒的なコミュ力モンスターと言うか、物凄く営業力のある人しか新規事業はやれないということになる。クライアントに聞けと言うのも、それはそれで正論だと思うが、クライアントが思ってもみない課題に対して本当にこの手法で洗練化されるのかなというのはある。Googleの検索エンジンなんて、インデックス型全盛の時代に開発なしで魅力が伝わるとは思えない。
さて内容はなかなか刺激的かつ本質的で、書名にもある通り「人手不足なのになぜ賃金が上がらないのか」を16組の研究者たちがそれぞれ説明したものである。その解は、一言で書くと「様々な原因がある」かつ「研究者によっても見解の相違がある」という身も蓋もないものになってしまうが、玄田有史によって「需給」「行動」「制度」「規制」「正規」「能開」「年齢」の7つの切り口で各章の内容を整理・解説してくれている。個人的には「第3章 規制を緩和しても賃金は変わらない――バス運転手の事例から」と「第5章 給与の下方硬直性がもたらす上方硬直性」が思うところが多かった。
バス運転手の技能や知識が年齢や勤続、経験で伸長することはほとんどない。そもそもバス運転手を務めるには、安全かつ快適で時刻表通りの運行ができなければならず、そこには年齢や勤続、経験のちがいが入る余地はほとんどない。年齢や勤続、経験にかかわらず、技能や知識がほぼ同じで、それゆえ生産性も同じと考えられるのがバス運転手だ。
古き良き日本企業では、これでも給与が上がっていた。それは日本経済が右肩上がりの成長を続けていたのと、若手は期待される生産性よりも低い報酬しか得られず、その分ベテランは期待される生産性よりも高い報酬を得ていたからであろう。これは主に生活保障の観点である。年長者になれば育児や介護や自宅購入などもあるので、より高い給与が必要だよねというものだ。しかし例えばアメリカやイギリスでも、いわゆるブルーカラー的な単純業務・単調業務の労働者(工場のライン担当・ガス検針・スーパーのレジ担当など)は、基本的に年齢や勤続を経ても給料が上がったりはしないと聞く。当たり前だ。バリューが変わらないのだから。ここでのバス運転手と同じである。日本でも、バス運転手に限らず、能力やバリューが上がらない仕事は、賃金上昇は難しいということを理解すべきだとわたしは思う。
第5章は「給与の下方硬直性がもたらす上方硬直性」というタイトルが、内容を端的に表している。簡単に言うと、労基法に代表される労働者保護により日本企業の従業員の「給与を下げづらい」という事実は、「軽々しく給与を上げない」という行動を生んでいるというものだ。これを書くとネット界隈を中心に凄く怒って反論してくる人がたまにいるのだが、わたしは経営者は事実このような思考回路を取ると思う。
本章では、賃上げや過去の賃金カットに関する情報を含んだ企業パネルデータを用いて、過去の不況期において所定内給与のカットが難しかったという企業ほど、景気回復後も賃上げに慎重になっている可能性(賃上げの不可逆性)があるかを検証した。
(略)このことから、所定内給与の下方硬直性によって、日本企業の多くが賃上げの不可逆性に直面しており、それが賃上げを抑制する原因の一つになっていると指摘できる。
所定内給与の下方硬直性は、デフレの進行をマイルドな状態にとどめるという意味では望ましいともいえよう。しかし、その結果、企業にとって所定内給与の引き上げが不可逆的なものになってしまっており、賃上げやインフレが生じにくい構造が生じていると会社希羽することができる。
1990年代以降、多くの先進諸国では低インフレに直面し、経済学ではそした環境下で生じるリスクの一つとして、名目賃金の下方硬直性が大規模な失業の発生を通じて労働市場の資源配分を歪める可能性について考えられてきた。本章で得られた結果は、名目賃金の下方硬直性は不況が起こったその時点のみならず、その後の景気回復局面においても賃金や価格の上方向の調整を遅らせる影響があることを示唆している。
これは企業単体で解決することの難しい問題だなと思う。